環境

グローバル主要環境データ

環境データの報告について
・報告の対象期間：4月1日～翌年3月31日の会計年度
・報告の範囲：国内外のグループ会社72社
・単位：tはメートルトンを用いる
・端数処理の関係で合計値と内訳値の合計が一致しない場合がある

エネルギー

エネルギー使用量

  単位 2017年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
再生可能エネルギー 電力 MWh 9,473 413,532 654,639 808,622 822,708 832,815
枯渇性エネルギー 電力 MWh 806,129 419,607 180,221 28,721 0 0
燃料（油・ガス） MWh 350,581 362,462 349,310 334,548 330,685 323,868
蒸気 MWh 3,238 2,407 2,594 2,389 1,994 2,387
合計 MWh 1,169,420 1,198,008 1,186,765 1,174,280 1,155,387 1,159,069
再生可能エネルギー比率（電力ベース） % 1.2 49 78 96 100 100

* CGS発電など燃料による自家発電分は含んでいません。
* 集計項目の見直しに伴い、CGS発電などの燃料による自家発電分を除外したため、一部の数値は過去の発表値と異なります。

温室効果ガス（GHG）

温室効果ガス排出量（スコープ1、2、3）

  単位 2017年度
（基準年）		 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
スコープ1 t-CO2e 129,590 117,788 141,883 126,195 103,950 98,607
スコープ2(マーケットベース） t-CO2e 438,807 229,883 92,855 15,251 401 480
スコープ2（ロケーションベース） t-CO2e (447,886) (417,283) (421,421) (409,613) (403,641) (412,063)
スコープ3 t-CO2e 3,265,174 2,392,345 2,327,072 2,376,524 2,380,521 2,374,404
スコープ1、2合計 t-CO2e 568,397 347,670 234,738 141,447 104,351 99,087
スコープ1、2、3合計 t-CO2e 3,833,571 2,740,015 2,561,810 2,517,970 2,484,872 2,473,492
スコープ1、2合計 2017年度比削減率
※ 2030年度目標（Science-based）：2017年度比排出総量90%削減		 82%
スコープ1、2、3合計 2017年度比削減率
※ 2030年度目標（Science-based）：2017年度比排出総量55%削減		 35%

スコープ1：直接排出（LPG、LNG、天然ガス、灯油、重油、ガソリン、PFCガスなど）
スコープ2：間接排出（電気、蒸気など）
スコープ3：GHGプロトコルに基づく自社のバリューチェーン全体からのGHG排出
* GHGプロトコルによる算定を行っています。また2017年度および2023年度以後はSBT最新基準に基づく算定を行っています。

スコープ1の種別排出量（2025年度）

  スコープ1
（t-CO2e）		 ガス種別排出（t）
CO2 CH4 N2O HFCs PFCs SF6 NF3
エネルギー起源 燃料 62,909 62,665 6.5 0.23        
非エネルギー起源
（燃料燃焼以外）		 温暖化物質 29,758 103 0.027 1.8 0.53 2.0 0.30 0.053
冷媒 5,578       2.6      
廃水処理、バインダー燃焼など 362   4.8 0.70     0.0024  
合計 98,607 62,768 11 24.7 3.1 2.04 0.30 0.053

* 2017年度および2023年度以後はSBT最新基準に基づく算定を行っています。
* スコープ1、2排出量の算定は、支配力基準と財務支配力基準に従い、出資比率50%以上の関係会社を対象としています。
* 温室効果ガス排出量のCO2換算係数について
電力：マーケットベースによる排出量を開示。日本国内は環境省・経済産業省公表「電気事業者別排出係数」に基づき各事業所が契約する電力小売事業者の調整後排出係数を使用。海外は各事業所が契約する電力小売事業者の係数、もしくはIEA (International Energy Agency) の各国の排出係数を使用。再エネ電力証書やJ-クレジットの活用は、排出係数をゼロとする。
燃料：国内・海外ともに2019年IPCC公表の係数を使用。
CO2以外の温室効果ガス：IPCC 第5次評価報告書（AR5）の地球温暖化係数100年値を使用。2024年度以降はAR6を使用。

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温室効果ガス排出量（スコープ3）

  単位 2017年度
（基準年）		 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
スコープ3 千t-CO2e 3,265 2,327 2,377 2,381 2,374
  カテゴリー1 購入した物品・サービス 千t-CO2e 1,399 980 1,101 1,146 1,162
カテゴリー2 資本財 千t-CO2e 228 176 174 189 154
カテゴリー3 スコープ1,2に含まれない燃料・
エネルギー関連活動		 千t-CO2e 47 20 23 24 24
カテゴリー4 輸送、配送（上流） 千t-CO2e 277 176 123 131 157
カテゴリー5 事業活動から出る廃棄物 千t-CO2e 6 5 3 4 4
カテゴリー6 出張 千t-CO2e 12 15 24 24 26
カテゴリー7 雇用者の通勤 千t-CO2e 34 35 35 35 32
カテゴリー8 リース資産（上流） 千t-CO2e 4 4 2 3 2
カテゴリー9 輸送、配送（下流） 千t-CO2e 27 5 11 13 20
カテゴリー10 販売した製品の加工 千t-CO2e N/A 30 N/A N/A N/A
カテゴリー11 販売した製品の使用 千t-CO2e 1,108 787 738 680 658
カテゴリー12 販売した製品の廃棄 千t-CO2e 79 94 99 88 92
カテゴリー13 リース資産（下流） 千t-CO2e N/A N/A N/A N/A N/A
カテゴリー14 フランチャイズ 千t-CO2e N/A N/A N/A N/A N/A
カテゴリー15 投資 千t-CO2e 45 N/A 45 45 45

* 2017年度および2023年度以後はSBT最新基準に基づく算定を行っています。
* 温室効果ガス排出量のCO2換算係数について
　　カテゴリー1：2022年度以降は国立研究開発法人産業技術総合研究所の係数を使用。IDEA LCIA IPCC 2021 GWP 100a（最新Ver.3.4）
　　カテゴリー4：GHG Protocol、GLEC、IDEAの最新の排出原単位のうちWTW（well-to-wheel）を使用。
　　カテゴリー11：最新のIEA Emissions Factorsの世界平均を使用。
　　その他：環境省公開の排出原単位データベースの最新版を使用。

各カテゴリーの算出方法

カテゴリー1 販売した製品を構成する素材別質量に素材ごとの排出原単位を乗じて算出。原材料・部品以外は勘定科目ごとの費用に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー2 設備投資額を投資科目ごとに把握し排出原単位を乗じて算出
カテゴリー3 各拠点で使用したエネルギー使用量に種別ごとの排出原単位を乗じて算出
カテゴリー4 サプライヤーから購入した製品・サービスの自社への物流に伴う分と自社が荷主となって物流に伴う分について、輸送質量と距離の実績データに排出原単位を乗じて算出。流通拠点に関わる排出量は取扱貨物質量に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー5 各拠点で発生した廃棄物量の種類別に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー6 移動手段ごとの交通費に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー7 移動手段ごとの交通費に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー8 賃借しているリース資産の操業に伴う排出（スコープ1,2 で算定する場合を除く）について、賃借物件の床面積に排出原単位を乗じて算出（テナントオーナーから購入した電力量が直接把握できない場合）
カテゴリー9 自社が荷主でない製品輸送分について、輸送質量に平均輸送距離と排出原単位を乗じて算出
カテゴリー10 除外（デバイス製品における客先での加工プロセス算定のための合理的な見積もりが非常に困難なため、また全体に対する排出量が僅少のため）
カテゴリー11 販売した製品の想定される生涯消費電力量に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー12 廃棄物処理別の質量に、廃棄処理別の排出原単位を乗じて算出
カテゴリー13 対象外（賃貸しているリース資産はないため）
カテゴリー14 対象外（フランチャイズはないため）
カテゴリー15 関連会社の排出量に株式の持分比率を乗じて算出


温室効果ガス（GHG）排出量の第三者検証
算定における信頼性向上のため第三者検証を受けています。2025年度のGHG排出量（スコープ1、スコープ2およびスコープ3）、エネルギー使用量と再エネ電力証書などの償却量が正確に測定・算出していると認められ、環境情報検証報告書を取得しました。

検証報告書（PDF,975KB）

排出物

排出物排出量

  単位 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
排出量 千t 33.2 33.5 31.6 33.5 35.2
  再資源化量 千t 30.4 31.1 29.7 31.1 32.7
  廃棄量 千t 2.7 2.4 1.9 2.4 2.5
埋立量（最終処分量） 千t 1.9 1.6 1.3 1.4 1.5

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水

水源別の取水量（使用量）

  単位 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
上水道 千m³ 7,310 7,467 7,352 7,263 7,210
地下水 千m³ 731 773 841 1,162 1,126
（採取場所へ戻された水） 千m³ 411 446 515 747 896
合計 千m³ 8,041 8,240 8,193 8,426 8,335

* 上水道には工業用水も含みます。
* 上記以外の取水源はありません。

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水リサイクル

  単位 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
リサイクル量 千ｍ³ 1,750 2,019 1,957 2,111 2,202
リサイクル率 % 17 19 19 20 20

* リサイクル率＝リサイクル量／（使用量+リサイクル量）

排水先別の排水量

  単位 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
下水道 千m³ 4,196 4,404 4,341 4,266 4,160
河川、海 千m³ 2,892 3,000 3,017 3,358 3,587
合計 千m³ 7,088 7,404 7,359 7,624 7,747

* 水消費量＝総取水量―総排水量で求められます。
* 上記以外の排水先はありません。

水使用量の第三者検証
算定における信頼性向上のため、2025年度データの第三者検証を受けています。

検証報告書（PDF,975KB)

化学物質

  単位 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
日本 PRTR*1対象物質排出量 t 2.2 2.4 3.4 2.9 5.0
日本 VOC*2排出量 t 75 80 68 68 62

*1 化学物質排出移動量届出制度
*2 揮発性有機化合物。電気・電子4団体の自主行動計画に基づくVOC排出量を報告しています。

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原材料

  単位 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
原材料使用量 千t 210 209 206 237 202
内訳 樹脂 % 37 41 41 49 41
金属 % 19 16 16 15 17
紙・木材 % 20 20 20 16 18
電子部品 % 8 8 8 7 8
その他 % 16 15 15 13 16

事業所・関係会社データ

主要拠点の環境負荷データを公開しています。

ファイル（PDF,283KB）

条例に基づく報告

「長野県地球温暖化対策条例」では、長野県内における工場などのエネルギー使用量の合計が原油換算で1,500kl/年以上である事業者などに対して、事業活動温暖化対策計画書などの提出が義務付けられています。エプソンでは、諏訪南事業所・富士見事業所・豊科事業所・広丘事業所・伊那事業所・塩尻事業所が対象となっており、年度の計画書および報告書の公表を行っています。

　平成29,30,31年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,290KB)
　2020～2022年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,266KB)
　2023～2025年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,295KB)
　2026～2028年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,402KB)

事業所・関係会社環境方針

  • セイコーエプソン株式会社
    • 生産本部 環境企画推進部
    • 人的資本・健康経営本部
    • ロボティクス事業部
    • マイクロデバイス事業部
  • 東北エプソン株式会社
  • 秋田エプソン株式会社
  • 宮崎エプソン株式会社
  • エプソンダイレクト株式会社
  • エプソンスワン株式会社
 環境方針（PDF,332KB）
  • セイコーエプソン株式会社
    • オフィス・ホーム/P商業・産業ソリューションズ事業部
 環境方針（PDF,213KB）
エプソンアトミックス株式会社

ISO14001認証取得一覧

日本（本部・事業部・関係会社）

地域 認証単位
日本
  • セイコーエプソン株式会社
    • 生産本部 環境企画推進部
    • 人的資本・健康経営本部
    • ロボティクス事業部
    • マイクロデバイス事業部
  • 東北エプソン株式会社
  • 秋田エプソン株式会社
  • 宮崎エプソン株式会社
  • エプソンダイレクト株式会社
  • エプソンスワン株式会社

認証範囲はこちらをご覧ください（PDF,362KB）
  • セイコーエプソン株式会社
    • Pオフィス・ホーム/P商業・産業ソリューションズ事業部
エプソンアトミックス株式会社

海外（生産拠点）

地域 認証単位
アジア・
オセアニア		 Tianjin Epson Co., Ltd.
Epson Precision Suzhou Co., Ltd.
Epson Engineering (Shenzhen) Ltd.
Epson Precision (Philippines), Inc.
Epson Precision (Johor) Sdn. Bhd.
Singapore Epson Industrial Pte. Ltd.
PT. Epson Batam
PT. Indonesia Epson Industry
Epson Precision Malaysia Sdn. Bhd.
Epson Precision (Thailand) Ltd.
Epson Wuxi Co., Ltd.
欧州 Epson Telford Ltd.
Epson Como Printing Technologies S.r.l.
米州 Epson Portland Inc.
Epson do Brasil Industria e Comercio Ltda.

環境リスクマネジメント

  単位 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
環境関連法令違反 件 0 0 0 0 0


地下水トリクロロエチレン濃度推移（各事業所における最高濃度井戸の年度平均値）

事業所 単位 2023年度 2024年度 2025年度 浄化対策
本社 mg/L 5.9 7.5 19 バリア対策、揚水浄化、モニタリング
塩尻 mg/L 0.11 0.046 0.15 バリア対策、揚水浄化、モニタリング
富士見 mg/L 0.058 0.053 0.0066 バリア対策、揚水浄化、モニタリング
諏訪南 mg/L 0.014 0.059 0.01 バリア対策、揚水浄化、モニタリング

参考：トリクロロエチレン基準値
　環境基本法 地下水環境基準　　：0.01 mg/L以下
　水質汚濁防止法 地下水浄化基準：0.01 mg/L以下
　土壌汚染対策法 地下水基準　　：0.01 mg/L以下

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