環境

グローバル主要環境データ

環境データの報告について
・報告の対象期間：4月1日～翌年3月31日の会計年度
・単位：tはメートルトンを用いる

エネルギー

枯渇性エネルギー使用量

  単位

2017年度

 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
日本 燃料 MWh 330,257 350,307 306,884 336,189 320,796 319,056
電力 MWh 467,629 361,612 181,696 0 0 0
蒸気 MWh 0 0 0 0 0 0
海外 燃料 MWh 19,592 16,869 16,957 13,121 13,752 11,629
電力 MWh 341,322 309,855 263,240 182,815 31,110 0
蒸気 MWh 2,822 2,380 2,407 2,594 2,389 1,994
合計 MWh 1,158,800 1,038,644 768,778 532,126 365,658 332,679

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。

再生可能エネルギー使用量

  単位 2017年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
日本 MWh 257 118,974 335,408 515,804 520,041 513,598
  購入電力 MWh 0 118,879 317,532 446,019 444,201 431,570
オンサイト発電 MWh 257 95 150 813 1,819 2,885
証書*1 MWh - - 17,727 68,971 74,022 79,144
海外 MWh 9,215 37,466 94,201 179,861 322,796 353,509
  購入電力 MWh 7,063 32,117 88,015 111,455 138,818 131,678
オンサイト発電 MWh 2,152 5,349 6,186 9,746 12,794 14,891
証書*1 MWh - - - 58,660 171,184 206,940
合計 MWh 9,473 156,440 429,610 695,665 842,837 867,107

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。
*1 CGS発電など燃料による自家発電分を含みます。RE100の技術要件を満たすグリーンガスの調達が困難なため、使用電力量に相当する電力証書を自主的に充てています。

電力の状況

  単位 2017年度
(基準年)		 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
再生可能エネルギー MWh 9,473 156,440 429,610 695,665 842,837 867,107
枯渇性エネルギー MWh 850,359 707,408 442,530 180,221 28,721 0
合計 MWh 859,831 863,849 872,140 875,886 871,558 867,107
再生可能エネルギー比率（電力ベース） % 1.1 18 49 79 96 100

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。
* CGSなど燃料による自家発電分を含みます。RE100の技術要件を満たすグリーンガスの調達が困難なため、使用電力量に相当する電力証書を自主的に充てています。
* 2024年12月に完全子会社化したFiery社は対象に含んでいません。

温室効果ガス（GHG）

温室効果ガス排出量（スコープ1、2、3）

  単位 2017年度
(基準年)		 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
スコープ1 千t-CO2e 130 125 118 142 126 104
スコープ2(マーケットベース） 千t-CO2e 439 345 230 93 15 0.4
スコープ3 千t-CO2e 3,265 2,516 2,392 2,327 2,377 2,381
合計 千t-CO2e 3,834 2,987 2,740 2,562 2,518 2,485
2030年度目標（Science-based）：2017年度比排出総量55%削減 -35%

スコープ1：直接排出（LPG、LNG、天然ガス、灯油、重油、ガソリン、PFCガスなど）
スコープ2：間接排出（電気、蒸気など）
スコープ3：GHGプロトコルに基づく自社のバリューチェーン全体からのGHG排出
* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。
* GHGプロトコルによる算定を行っています。また2017、2023、2024年度はSBT最新基準に基づく算定を行っています。
* 2024年度のスコープ2は蒸気によるものです。
* 2024年12月に完全子会社化したFiery社は対象に含んでいません。

温室効果ガス排出量（スコープ1、2）

  単位 2017年度
(基準年)		 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
スコープ1 t-CO2e 129,590 124,929 124,724 159,196 126,195 103,950
  日本 t-CO2e 123,718 109,613 109,186 140,343 119,278 98,206
海外 t-CO2e 5,871 15,316 15,537 18,853 6,917 5,744
スコープ2(マーケットベース) t-CO2e 438,807 345,151 229,993 92,855 15,251 401
  日本 t-CO2e 246,022 179,890 72,991 0 0 0
海外 t-CO2e 192,786 165,261 157,002 92,855 15,251 401
(スコープ2:ロケーションベース) t-CO2e (447,886) (421,711) (417,283) (421,421) (409,613) (403,641)
合計 t-CO2e 568,397 470,079 354,717 252,051 141,447 104,351
2030年度目標（Science-based）：2017年度比排出総量90%削減 -81%


  単位 2017年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
削減相当量 t-CO2e 0 0 7,047 17,313 19,161 18,292
実質排出量 t-CO2e 568,397 470,079 347,670 234,738 122,286 86,059
2030年度目標：スコープ1+2排出量実質ゼロ -84%

* 実質排出量は、自主的な取り組みの効果を表すために算出したものです。スコープ1、2排出量から、CGSなど燃料による自家発電の電力量を再エネ化する際に用いたクレジットや電力証書のCO2削減相当量を相殺しています。
* 削減率は2017年度比の排出総量に対する参考値です。

スコープ1の種別排出量（2024年度）

  スコープ1
（t-CO2e）		 ガス種別排出（t）
CO2 CH4 N2O HFCs PFCs SF6 NF3
エネルギー起源 燃料 64,715 64,458 6.7 0.25        
非エネルギー起源
（燃料燃焼以外）		 温暖化物質 34,652 109 0.026 4.0 0.35 2.4 0.30 0.049
冷媒 4,062       2.0      
廃水処理、バインダー燃焼など 521   12 0.50     0.002  
合計 103,950 64,567 19 4.7 2.3 2.4 0.30 0.049

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。
* 最新年度のスコープ1、2排出量において第三者検証を取得しています。
* 2017、2023、2024年度はSBT最新基準に基づく算定を行っています。
* スコープ1、2排出量の算定は、支配力基準と財務支配力基準に従い、出資比率50%以上の関係会社を対象としています。
* 拠点排出量に応じた少量排出の基準を設け、算定の結果から除外しています。
* 2024年度のスコープ2は蒸気によるものです。
* 2024年12月に完全子会社化したFiery社は対象に含んでいません。
* 温室効果ガス排出量のCO2換算係数について
電力：マーケットベースによる排出量を開示。日本国内は環境省・経済産業省公表「電気事業者別排出係数」に基づき各事業所が契約する電力小売事業者の調整後排出係数を使用。海外は各事業所が契約する電力小売事業者の係数、もしくはIEA (International Energy Agency) の各国の排出係数を使用。再エネ電力証書やJ-クレジットの活用は、排出係数をゼロとする。
燃料：国内・海外ともに2019年IPCC公表の係数を使用。
CO2以外の温室効果ガス：IPCC 第5次評価報告書（AR5）の地球温暖化係数100年値を使用。2024年度以降はAR6を使用。

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温室効果ガス排出量（スコープ3）

  単位 2017年度（基準年） 2022年度 2023年度 2024年度
スコープ3 千t-CO2e 3,265 2,327 2,377 2,381
  カテゴリー1 購入した物品・サービス 千t-CO2e 1,399 980 1,101 1,146
カテゴリー2 資本財 千t-CO2e 228 176 174 189
カテゴリー3 スコープ1,2に含まれない燃料・
エネルギー関連活動		 千t-CO2e 47 20 23 24
カテゴリー4 輸送、配送（上流） 千t-CO2e 277 176 123 131
カテゴリー5 事業活動から出る廃棄物 千t-CO2e 6 5 3 4
カテゴリー6 出張 千t-CO2e 12 15 24 24
カテゴリー7 雇用者の通勤 千t-CO2e 34 35 35 35
カテゴリー8 リース資産（上流） 千t-CO2e 4 4 2 3
カテゴリー9 輸送、配送（下流） 千t-CO2e 27 5 11 13
カテゴリー10 販売した製品の加工 千t-CO2e 0 30 0 0
カテゴリー11 販売した製品の使用 千t-CO2e 1,108 787 738 680
カテゴリー12 販売した製品の廃棄 千t-CO2e 79 94 99 88
カテゴリー13 リース資産（下流） 千t-CO2e N/A N/A N/A N/A
カテゴリー14 フランチャイズ 千t-CO2e N/A N/A N/A N/A
カテゴリー15 投資 千t-CO2e 45 N/A 45 45
2025年度目標（Science-based）：事業利益原単位2017年度比44%削減（カテゴリー1、11） -39%

* 最新年度のカテゴリー1、11排出量において第三者検証を取得しています。
* 2017、2023、2024年度はSBT最新基準に基づく算定を行っています。
* 次の中間製品はカテゴリー11の算定対象外としています。デバイス製品・プリントヘッド：客先製品としての消費電力量算定のための合理的な見積もりが非常に困難なため。一次電池駆動のウオッチ：末端使用者のスコープ1、2に計上されないため。
* スコープ3排出量とは別に生物起源炭素によるCO2排出量があります。（2024年度43t-CO2）
* 2024年12月に完全子会社化したFiery社は対象に含んでいません。
* 温室効果ガス排出量のCO2換算係数について
　　カテゴリー1：2022年度以降は国立研究開発法人産業技術総合研究所の係数を使用。IDEA LCIA IPCC 2021 GWP 100a（最新Ver.3.4）
　　カテゴリー4：GHG Protocol、GLEC、IDEAの最新の排出原単位のうちWTW（well-to-wheel）を使用。
　　カテゴリー11：最新のIEA Emissions Factorsの世界平均を使用。
　　その他：環境省公開の排出原単位データベースの最新版を使用。

各カテゴリーの算出方法

カテゴリー1 販売した製品を構成する素材別質量に素材ごとの排出原単位を乗じて算出。原材料・部品以外は勘定科目ごとの費用に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー2 設備投資額を投資科目ごとに把握し排出原単位を乗じて算出
カテゴリー3 各拠点で使用したエネルギー使用量に種別ごとの排出原単位を乗じて算出
カテゴリー4 サプライヤーから購入した製品・サービスの自社への物流に伴う分と自社が荷主となって物流に伴う分について、輸送質量と距離の実績データに排出原単位を乗じて算出。流通拠点に関わる排出量は取扱貨物質量に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー5 各拠点で発生した廃棄物量の種類別に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー6 移動手段ごとの交通費に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー7 移動手段ごとの交通費に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー8 賃借しているリース資産の操業に伴う排出（スコープ1,2 で算定する場合を除く）について、賃借物件の床面積に排出原単位を乗じて算出（テナントオーナーから購入した電力量が直接把握できない場合）
カテゴリー9 自社が荷主でない製品輸送分について、輸送質量に平均輸送距離と排出原単位を乗じて算出
カテゴリー10 除外（デバイス製品における客先での加工プロセス算定のための合理的な見積もりが非常に困難なため、また全体に対する排出量が僅少のため）
カテゴリー11 販売した製品の想定される生涯消費電力量に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー12 廃棄物処理別の質量に、廃棄処理別の排出原単位を乗じて算出
カテゴリー13 対象外（賃貸しているリース資産はないため）
カテゴリー14 対象外（フランチャイズはないため）
カテゴリー15 関連会社の排出量に株式の持分比率を乗じて算出


温室効果ガス（GHG）排出量の第三者検証
算定における信頼性向上のため第三者検証を受けています。2024年度のGHG排出量（スコープ1、スコープ2およびスコープ3）、エネルギー使用量と再エネ電力証書などの償却量が正確に測定・算出していると認められ、環境情報検証報告書を取得しました。

検証報告書（PDF,970KB）

排出物

排出物排出量

  単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
日本 排出量 千t 13.7 14.6 13.6 13.1 13.5
  再資源化量 千t 13.1 13.9 13.0 12.7 12.9
廃棄量 千t 0.6 0.6 0.6 0.4 0.6
埋立量（最終処分量） 千t 0.6 0.6 0.5 0.4 0.4
海外 排出量 千t 19.8 18.6 19.9 18.5 19.9
  再資源化量 千t 17.8 16.5 18.1 17.0 18.2
廃棄量 千t 2.0 2.1 1.8 1.5 1.8
埋立量（最終処分量） 千t 1.5 1.3 1.1 0.8 0.8
排出量合計 千t 33.5 33.2 33.5 31.6 33.5
目標：排出量前年度レベル以下 +5.9%

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。

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水

水源別の取水量（使用量）

  単位 2020年度 2021年度 2022度 2023年度 2024年度
日本 上水道 千m³ 4,992 4,949 4,969 4,988 5,041
地下水 千m³ 638 731 773 841 1,162
（採取場所へ戻された水） 千m³ (373) (411) (446) (515) (747)
小計 千m³ 5,629 5,680 5,742 5,829 6,203
海外 上水道 千m³ 2,296 2,360 2,498 2,364 2,223
地下水 千m³ 0 0 0 0 0
（採取場所へ戻された水） 千m³ (0) (0) (0) (0) (0)
小計 千m³ 2,296 2,360 2,498 2,364 2,223
合計 千m³ 7,925 8,041 8,240 8,193 8,426
売上収益原単位 千m³/億円 0.80 0.71 0.62 0.62 0.62
目標：売上収益あたりの取水量を基準値（0.74千㎥/億円）より1%改善 -16%

* 消雪用の地下水計上に伴い、一部の数値は「サステナビリティレポート2024」の発表値と異なります。
* 上水道には工業用水も含みます。
* 上記以外の取水源はありません。
* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。

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水リサイクル

  単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
リサイクル量 千ｍ3 1,693 1,750 2,019 1,957 2,111
リサイクル率 % 18 18 20 19 20

* リサイクル率＝リサイクル量／（使用量+リサイクル量）

排水先別の排水量

  単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
日本 下水道 千m³ 2,003 2,065 2,142 2,193 2,267
河川 千m³ 2,863 2,892 3,000 3,017 3,358
小計 千m³ 4,867 4,957 5,142 5,210 5,625
海外 下水道 千m³ 2,068 2,131 2,262 2,149 1,999
河川 千m³ 0 0 0 0 0
小計 千m³ 2,068 2,131 2,262 2,149 1,999
合計 千m³ 6,935 7,088 7,404 7,359 7,624

* 消雪用の地下水計上に伴い、一部の数値は「サステナビリティレポート2024」の発表値と異なります。
* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。
* 水消費量＝総取水量―総排水量で求められます。
* 上記以外の排水先はありません。

水使用量の第三者検証
算定における信頼性向上のため、2024年度データの第三者検証を受けています。

検証報告書（PDF,970KB)

化学物質

  単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
日本 PRTR*1対象物質排出量 t 2.2 2.2 2.4 3.4 2.9
日本 VOC*2排出量 t 71 75 80 68 68

* 再集計の結果、一部の数値は「サステナビリティレポート2024」の発表値と異なります。
*1 化学物質排出移動量届出制度
*2 揮発性有機化合物。電気・電子4団体の自主行動計画に基づくVOC排出量を報告しています。

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原材料

  単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
原材料使用量 千t 193 210 209 206 217
内訳 樹脂 % 42 37 41 41 36
金属 % 20 19 16 16 16
紙・木材 % 19 20 20 20 18
電子部品 % 10 8 8 8 7
その他 % 9 16 15 15 23

環境データ集計範囲

  単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
会社数 社 50 52 58 64 64
売上収益比率 % 95 95 98 99 99

* 会社数にはセイコーエプソン（株）を含みます。

事業所・関係会社データ

主要拠点の環境負荷データを公開しています。

ファイル（PDF,283KB）

条例に基づく報告

「長野県地球温暖化対策条例」では、長野県内における工場などのエネルギー使用量の合計が原油換算で1,500kl/年以上である事業者などに対して、事業活動温暖化対策計画書などの提出が義務付けられています。エプソンでは、諏訪南事業所・富士見事業所・豊科事業所・広丘事業所・伊那事業所・塩尻事業所が対象となっており、年度の計画書および報告書の公表を行っています。

　平成29,30,31年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,290KB)
　2020～2022年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,266KB)
　2023～2025年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,295KB)

事業所・関係会社環境方針

  • セイコーエプソン株式会社
    • 地球環境戦略推進室
    • 技術開発本部
    • 人的資本・健康経営本部
    • IJS事業部
    • ビジュアルプロダクツ事業部
    • マイクロデバイス事業部
    • マニュファクチャリングソリューションズ事業部
  • 東北エプソン株式会社
  • 秋田エプソン株式会社
  • 宮崎エプソン株式会社
  • エプソンダイレクト株式会社（環境活動はこちら）
  • 株式会社エプソンロジスティクス
  • エプソンスワン株式会社
 環境方針（PDF,332KB）
  • セイコーエプソン株式会社
    • Pオフィス・ホーム/P商業・産業/Pシステムソリューションズ事業部
 環境方針（PDF,213KB）
エプソンアトミックス株式会社

ISO14001認証取得一覧

本部・事業部・関係会社（日本）

地域 認証単位
日本
  • セイコーエプソン株式会社
    • 地球環境戦略推進室
    • 技術開発本部
    • 人的資本・健康経営本部
    • IJS事業部
    • ビジュアルプロダクツ事業部
    • マイクロデバイス事業部
    • マニュファクチャリングソリューションズ事業部
  • 東北エプソン株式会社
  • 秋田エプソン株式会社
  • 宮崎エプソン株式会社
  • エプソンダイレクト株式会社
  • 株式会社エプソンロジスティクス
  • エプソンスワン株式会社

認証範囲はこちらをご覧ください（PDF,362KB）
  • セイコーエプソン株式会社
    • Pオフィス・ホーム/P商業・産業/Pシステムソリューションズ事業部
エプソンアトミックス株式会社

地域統括・販売・サービス拠点（海外）

地域 認証単位
アジア・
オセアニア		 Epson (China) Co., Ltd.
Seiko Epson Corporation, Hong Kong Office
Epson Australia Pty. Ltd.
欧州 Epson Europe B.V.
Epson Deutschland GmbH
Epson Europe Electronics GmbH
Epson France S.A.S.
Epson Italia S.p.A.
Epson Iberica S.A.U.
Epson Iberica S.A.U., Portugal Office
Epson (U.K.) Ltd.
米州 Epson America, Inc.

生産拠点（海外）

地域 認証単位
アジア・
オセアニア		 Tianjin Epson Co., Ltd.
Epson Precision Suzhou Co., Ltd.
Epson Engineering (Shenzhen) Ltd.
Epson Precision (Philippines) Inc.
Epson Precision (Johor) Sdn. Bhd.
Singapore Epson Industrial Pte. Ltd.
PT. Epson Batam
PT. Indonesia Epson Industry
Epson Precision Malaysia Sdn. Bhd.
Epson Precision (Thailand) Ltd.
Epson Wuxi Co., Ltd.
欧州 Epson Telford Ltd.
米州 Epson Portland Inc., HQ
Epson Portland Inc., Longview Office
Epson do Brasil Industria e Comercio Ltda.

回収・リサイクル

回収量

  単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
完成品本体*1 千t 17.5 24.2 35.5 23.7 23.7
インク／トナーカートリッジ 千t 1.5 2.3 1.8 2.7 3.3

*1 地域により、遵法／自主回収プログラムのいずれかを適用しています。実回収と回収見込み量（費用負担済み）の総計です。

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環境リスクマネジメント

  単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
環境関連法令違反 件 0 0 0 0 0

* 一部の数値は「サステナビリティレポート2024」の発表値と異なります。

地下水トリクロロエチレン濃度推移（各事業所における最高濃度井戸の年度平均値）

事業所 単位 2022年度 2023年度 2024年度 浄化対策
本社 mg/L 10 5.9 7.5 バリア対策、揚水浄化、モニタリング
塩尻 mg/L 0.11 0.11 0.046 バリア対策、揚水浄化、モニタリング
富士見 mg/L 0.010 0.058 0.053 バリア対策、揚水浄化、モニタリング
諏訪南 mg/L 0.015 0.014 0.059 バリア対策、揚水浄化、モニタリング

参考：トリクロロエチレン基準値
　環境基本法 地下水環境基準　　：0.01 mg/L以下
　水質汚濁防止法 地下水浄化基準：0.01 mg/L以下
　土壌汚染対策法 地下水基準　　：0.01 mg/L以下

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教育

環境教育実績（日本）

研修名   単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
環境基礎教育 受講者数 人 18,626 17,490 18,657 19,042 19,133
ISO14001 環境監査人 受講者数 人 114 117 91 126 86
認定者数 人 1,131 1,207 1,262 1,370 1,398

* 環境基礎教育は公開期間の受講者。認定者数は各年度末時点での在籍認定者数

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