環境

グローバル主要環境データ

エネルギー

エネルギー使用量

  単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
日本 ガス・油 MWh 330,257 332,795 331,509 350,307 306,884
電力・蒸気 MWh 467,629 357,552 360,543 361,612 181,696
海外 ガス・油 MWh 19,592 14,450 15,804 16,869 16,957
電力・蒸気 MWh 341,322 341,566 343,183 309,855 263,240
合計 MWh 1,158,800 1,046,364 1,051,039 1,038,644 768,778
事業利益原単位
（再生可能エネルギー含む）		 GWh/億円 1.6 1.7 2.9 1.9 1.3

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。

再生可能エネルギー使用量

  単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
日本 MWh 257 118,504 119,302 118,974 335,408
  購入電力 MWh 0 118,248 119,070 118,879 317,532
オンサイト発電 MWh 257 256 232 95 150
証書*1 - - - - - 17,727
海外 MWh 9,215 18,901 18,695 37,466 94,201
  購入電力 MWh 7,063 15,190 13,757 32,117 88,015
オンサイト発電 MWh 50 3,711 4,938 5,349 6,186
合計 MWh 9,473 137,405 137,997 156,440 429,610

* 購入電力に証書を活用した使用量も含みます。
* 海外は一部購入電力に証書を活用した使用量も含みます。
*1 CGS発電分を含みます。

電力の状況

  単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
再生可能エネルギー MWh 9,473 137,405 137,997 156,440 429,610
枯渇性エネルギー MWh 850,359 738,868 741,546 707,408 442,530
合計 MWh 859,831 876,273 879,543 863,849 872,140
再生可能エネルギー比率
（電力ベース）		 % 1.1 16 16 18 49

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。
* CGS発電分を含みます。

温室効果ガス（GHG）

温室効果ガス排出量（スコープ1、2、3）

  単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
スコープ1 千t-CO2e 137 128 122 125 118
スコープ2 千t-CO2e 455 374 363 345 230
スコープ3 千t-CO2e 3,261 3,263 3,024 2,516 2,392
合計 千t-CO2e 3,853 3,765 3,510 2,987 2,740

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。

温室効果ガス排出量（スコープ1、2）

  単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
スコープ1*1 t-CO2e 136,734 127,737 122,263 124,929 117,788
  日本 t-CO2e 122,479 108,210 104,470 109,613 102,250
海外 t-CO2e 14,255 19,527 17,793 15,316 15,537
スコープ2*2 t-CO2e 455,110 374,347 363,490 345,151 229,883
  日本 t-CO2e 246,022 185,520 184,748 179,890 72,881
海外 t-CO2e 209,088 188,827 178,743 165,261 157,002
合計 t-CO2e 591,844 502,084 485,753 470,079 347,670
事業利益原単位 千t-CO2e/億円 0.79 0.71 1.19 0.76 0.38
2025年度目標（Science-based）：2017年度比排出総量34%削減 -41%

*1 直接排出（LPG、LNG、天然ガス、灯油、重油、ガソリン、PFCガスなど）
*2 間接排出（電気、蒸気など）

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。

* 温室効果ガス排出量のCO2換算係数について

  • 電力：日本国内は環境省・経済産業省公表「電気事業者別排出係数」に基づき各事業所が契約する電力小売事業者の調整後排出係数を使用。
    海外はIEA (International Energy Agency) の各国の排出係数、もしくは各事業所が契約する電力小売事業者の係数を使用。
  • 燃料：国内・海外ともに2006年IPCC公表の係数を使用。

  • CO2以外の温室効果ガス：IPCC 第5次評価報告書の地球温暖化係数100年値を使用。


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温室効果ガス排出量（スコープ3）

  単位 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
スコープ3*1 千t-CO2e 3,263 3,024 2,516 2,392
  カテゴリー1 購入した物品・サービス*2 千t-CO2e 1,141 1,064 928 932
カテゴリー2 資本財 千t-CO2e 248 217 125 128
カテゴリー3 スコープ1,2に含まれない燃料・エネルギー関連活動 千t-CO2e 36 36 36 36
カテゴリー4 輸送、配送（上流） 千t-CO2e 201 181 167 182
カテゴリー5 事業活動から出る廃棄物 千t-CO2e 5 4 3 4
カテゴリー6 出張 千t-CO2e 19 32 6 9
カテゴリー7 雇用者の通勤 千t-CO2e 35 45 45 43
カテゴリー8 リース資産（上流） 千t-CO2e 5 5 3 4
カテゴリー9 輸送、配送（下流） 千t-CO2e 7 7 6 5
カテゴリー10 販売した製品の加工 千t-CO2e 68 61 29 44
カテゴリー11 販売した製品の使用*2 千t-CO2e 1,413 1,297 1,106 947
カテゴリー12 販売した製品の廃棄 千t-CO2e 85 75 61 58
カテゴリー13 リース資産（下流） 千t-CO2e N/A N/A N/A N/A
カテゴリー14 フランチャイズ 千t-CO2e N/A N/A N/A N/A
カテゴリー15 投資 千t-CO2e N/A N/A N/A N/A
2025年度目標（Science-based）：事業利益原単位2017年度比44%削減（カテゴリー1、11） -38%

*1 GHGプロトコルに基づく自社のバリューチェーン全体からのGHG排出
*2 第三者検証を受けたカテゴリー

各カテゴリーの算出方法

カテゴリー1 販売した製品を構成する素材別質量に素材ごとの排出原単位を乗じて算出
カテゴリー2 設備投資額を投資科目ごとに把握し排出原単位を乗じて算出
カテゴリー3 各拠点で使用したエネルギー使用量に種別ごとの排出原単位を乗じて算出
カテゴリー4 サプライヤーから購入した製品・サービスの自社への物流に伴う分と自社が荷主となって物流に伴う分について、輸送質量と距離の実績データに排出原単位を乗じて算出
カテゴリー5 各拠点で発生した廃棄物量の種類別に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー6 移動手段ごとの交通費、宿泊費に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー7 移動手段ごとの交通費に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー8 賃借しているリース資産の操業に伴う排出（スコープ1,2 で算定する場合を除く）について、賃借物件の床面積に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー9 自社が荷主でない製品輸送分について、輸送質量に平均輸送距離と排出原単位を乗じて算出
カテゴリー10 中間製品を完成品に加工する工程の消費電力量に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー11 販売した製品の想定される生涯消費電力量に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー12 廃棄物処理別の質量に、廃棄処理別の排出原単位を乗じて算出
カテゴリー13 対象外（賃貸しているリース資産はないため）
カテゴリー14 対象外（フランチャイズはないため）
カテゴリー15 対象外（投資運用は行っていないため）


温室効果ガス（GHG）排出量の第三者検証
算定における信頼性向上のため第三者検証を受けています。2021年度のGHG排出量（スコープ1、スコープ2およびスコープ3）とエネルギー使用量が正確に測定・算出していると認められ、環境情報検証報告書を取得しました。

検証報告書（PDF,960KB）


排出物

排出物排出量

  単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
日本 排出量 千t 14.3 14.7 14.3 13.7 14.6
再資源化量 千t 13.9 14.1 13.7 13.1 13.9
廃棄量 千t 0.4 0.6 0.6 0.6 0.6
埋立量（最終処分量） 千t 0.4 0.6 0.6 0.6 0.6
海外 排出量 千t 20.2 18.6 18.3 19.8 18.6
再資源化量 千t 17.3 15.6 15.3 17.8 16.5
廃棄量 千t 2.9 3.0 3.0 2.0 2.1
埋立量（最終処分量） 千t 2.5 2.3 2.1 1.5 1.3
排出量合計 千t 34.4 33.3 32.6 33.5 33.2
事業利益原単位 t/億円 46 47 79 54 37
目標：排出量前年度レベル以下 -1.1%

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。

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水

水源別の取水量（使用量）

  単位 2017度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
日本 上水道 千m³ 5,016 4,990 5,031 4,992 4,949
地下水 千m³ 742 773 692 638 731
（採取場所へ戻された水） 千m³ (419) (465) (415) (373) (411)
小計 千m³ 5,758 5,763 5,724 5,629 5,680
海外 上水道 千m³ 2,566 2,588 2,407 2,296 2,360
地下水 千m³ 0 0 0 0 0
（採取場所へ戻された水） 千m³ (0) (0) (0) (0) (0)
小計 千m³ 2,566 2,588 2,407 2,296 2,360
合計 千m³ 8,324 8,351 8,131 7,925 8,041
事業利益原単位 千m³/億円 11.1 11.9 19.9 12.8 8.9
目標：使用量前年度レベル以下 +1.5%

* 上水道には工業用水も含みます。
* 上記以外の取水源はありません。

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水リサイクル

  単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
リサイクル量 千ｍ3 1,526 1,548 1,527 1,693 1,750
リサイクル率 % 15 16 16 18 18

* リサイクル率＝リサイクル量／（使用量+リサイクル量）


排水先別の排水量

  単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
日本 下水道 千m³ 2,348 2,082 2,021 2,003 2,065
河川 千m³ 2,899 3,012 2,779 2,863 2,892
小計 千m³ 5,247 5,095 4,800 4,867 4,957
海外 下水道 千m³ 2,285 2,361 2,178 2,068 2,131
河川 千m³ 0 0 0 0 0
小計 千m³ 2,285 2,361 2,178 2,068 2,131
合計 千m³ 7,532 7,455 6,977 6,935 7,088

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。
* 水消費量＝総取水量―総排水量で求められます。
* 上記以外の排水先はありません。

水使用量の第三者検証
算定における信頼性向上のため、2021年度データの第三者検証を受けています。

検証報告書（PDF,960KB)


化学物質

  単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
日本 PRTR*1対象物質排出量 t 1.7 1.7 1.9 1.8 1.8
事業利益原単位 kg/億円 2.2 2.4 4.5 2.8 2.0
日本 VOC*2排出量 t 86 85 81 76 81
事業利益原単位 kg/億円 115 121 199 123 90

*1 化学物質排出移動量届出制度
*2 揮発性有機化合物。電気・電子4団体の自主行動計画に基づくVOC排出量を報告しています。

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環境データ集計範囲

  単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
会社数 社 57 54 54 50 52
売上収益比率 % 97 96 95 95 95

* 会社数にはセイコーエプソン（株）を含みます。

事業所・関係会社データ

事業所

本社（PDF,358KB）
広丘事業所（PDF,639KB）
豊科事業所（PDF,406KB）
富士見事業所（PDF,398KB）
諏訪南事業所（PDF,597KB）
塩尻事業所（PDF,422KB）
松本南事業所（PDF,363KB）
伊那事業所（PDF,418KB）
神林事業所（PDF,268KB）
日野事業所（PDF,278KB）
千歳事業所（PDF,568KB）

関係会社

宮崎エプソン株式会社（PDF,408KB）
東北エプソン株式会社（PDF,489KB）
エプソンアトミックス株式会社（PDF,376KB）
秋田エプソン株式会社（PDF,358KB）
エプソンミズベ株式会社（PDF,298KB）
エプソンアヴァシス株式会社（PDF,296KB）

条例に基づく報告

「長野県地球温暖化対策条例」では、長野県内における工場などのエネルギー使用量の合計が原油換算で1,500kl/年以上である事業者などに対して、事業活動温暖化対策計画書などの提出が義務付けられています。エプソンでは、諏訪南事業所・富士見事業所・豊科事業所・広丘事業所・伊那事業所・塩尻事業所が対象となっており、年度の計画書および報告書の公表を行っています。

　平成26,27,28年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,105KB)
　平成29,30,31年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,290KB)
　2020～2022年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,271KB)

事業所・関係会社環境方針

  • セイコーエプソン株式会社
    • 生産企画本部
    • 技術開発本部
    • 人事本部
    • ビジュアルプロダクツ事業部
    • マイクロデバイス事業部
    • マニュファクチャリングソリューションズ事業部
    • MSM推進プロジェクト
    • VSMプロジェクト
  • 東北エプソン株式会社
  • 秋田エプソン株式会社（環境活動はこちら）
  • 宮崎エプソン株式会社
  • エプソンダイレクト株式会社（環境活動はこちら）
  • 株式会社エプソンロジスティクス
  • エプソンスワン株式会社
 環境方針（PDF,332KB）
  • セイコーエプソン株式会社
    • プリンティングソリューションズ事業部
 環境方針（PDF,165KB）
エプソンアトミックス株式会社

ISO14001認証取得一覧

本部・事業部・関係会社（日本）

地域 認証単位
日本
  • セイコーエプソン株式会社
    • 生産企画本部
    • 技術開発本部
    • 人事本部
    • ビジュアルプロダクツ事業部
    • マイクロデバイス事業部
    • マニュファクチャリングソリューションズ事業部
    • MSM推進プロジェクト
    • VSMプロジェクト
  • 東北エプソン株式会社
  • 秋田エプソン株式会社
  • 宮崎エプソン株式会社
  • エプソンダイレクト株式会社
  • 株式会社エプソンロジスティクス
  • エプソンスワン株式会社

認証範囲はこちらをご覧ください（PDF,168KB）
  • セイコーエプソン株式会社
    • プリンティングソリューションズ事業部
エプソンアトミックス株式会社

地域統括・販売・サービス拠点（海外）

地域 認証単位
アジア・
オセアニア		 Epson (China) Co., Ltd.
Seiko Epson Corporation, Hong Kong Office
Epson Taiwan Technology & Trading Ltd.
Epson Australia Pty. Ltd.
欧州 Epson Europe B.V.
Epson Deutschland GmbH
Epson Europe Electronics GmbH
Epson France S.A.S.
Epson Italia S.p.A.
Epson Iberica S.A.U.
Epson Iberica S.A.U., Portugal Office
Epson (U.K.) Ltd.
米州 Epson America, Inc.

生産拠点（海外）

地域 認証単位
アジア・
オセアニア		 Tianjin Epson Co., Ltd.
Epson Precision Suzhou Co., Ltd.
Epson Engineering (Shenzhen) Ltd.
Epson Precision (Philippines) Inc.
Epson Precision (Johor) Sdn. Bhd.
Singapore Epson Industrial Pte. Ltd.
PT. Epson Batam
PT. Indonesia Epson Industry
Epson Precision Malaysia Sdn. Bhd.
Epson Precision (Thailand) Ltd.
Epson Wuxi Co., Ltd.
Epson Precision (Shenzhen) Ltd.
欧州 Epson Telford Ltd.
米州 Epson Portland Inc.
Epson Portland Inc., Longview Office
Epson Paulista Ltda.

回収・リサイクル

回収量

  単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
完成品本体*1 千t 23.0 19.2 20.9 17.5 24.2
インク／トナーカートリッジ 千t 1.7 1.8 1.8 1.5 2.3

*1 地域により、遵法／自主回収プログラムのいずれかを適用しています。実回収と回収見込み量（費用負担済み）の総計です。

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教育

環境教育実績（日本）

研修名   単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
環境基礎教育Ⅱ*1 受講者数 人 16,991 17,379 17,008 18,626 17,490
ISO14001 環境監査人*2 受講者数 人 444 182 175 114 117
認定者数 人 697 869 1,012 1,131 1,207

* 認定者数は各年度末時点での在籍認定者数
*1 環境基礎教育は公開期間の受講者
*2 2017年度よりISO14001:2015版の資格へ移行

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