ビジネスパートナー/コンソーシアム

ビジネスパートナーと連携した価値提供

ー 社会課題解決につながる持続的な社会価値の共創 ー

日本/協働的な学びを通して創造力と自信を育むアプリケーション「プログラマッピング」の開発

活動内容

エプソン販売と株式会社ユニティは若年層学生に向け、デジタル人材の育成に貢献するアプリケーションを共同開発しました。

このアプリケーションは、文科省が学習指導要綱で求める「資質・能力の育成」に向けた「主体的・対話的な深い学び」に繋がる授業改善への有効な手段と考えています。これまでのプログラミング授業では、論理的な思考を育むことはできますが、主体的・対話的な学習の実現に繋がなかったという課題の解決に対応します。共同開発した「プログラマッピング」は、直感的な操作によるプログラミングで、プロジェクションマッピング映像を作ることができ、作品づくりを通して、発想力と想像力を刺激しながら子供たちの創造力などを育むことができるアプリケーションです。

協働パートナー

  • 株式会社ユニティ
  • 放送大学
  • 教育委員会

具体的な活動

  • 「プログラマッピング」の共同開発
  • 柏市立大津ケ丘第一小学校との実践授業
  • プログラマッピングのWebサイト構築と先生方への指導案の配布
  • 教育メディアの露出拡大による教育現場への認知度向上

解決する社会課題と価値

具体的な活動・アプローチ

創造したことをすぐに投影しながら、多くの生徒と議論する事で、協働しながら学べるので、論理思考だけでなく、これまで難しかった主体的・対話的で深い学びに繋がるような授業が実現できる

パートナー企業メッセージ

株式会社ユニティ

取締役営業本部長
扇舍 洋文 様

子どもたちの豊富なアイディアが「プログラミング思考」+「表現と制作の活動」を通してオリジナリティあふれるプロジェクションマッピングを生み出す世界を創るために、エプソン販売様と協働して「プログラマッピング」を開発しました。

知育・教育アプリケーションあそんでまなぶ!シリーズの開発で得られた子どもたちにとって使いやすいインタフェースやデザインなども子どもたちに受け入れられた要因と感じています。

日本/Z世代とのコミュニケーションイベント開催

2023年8月22-23日、Z世代とのコミュニケーションを目的に、nest(SB Japan youth community)のメンバーをお招きし、コミュニケーションイベントを行いました。
nestとは、16~25歳の若者が、社会課題の本質やビジネスを起点としたソーシャルアクションについて、仲間と共に学び・考え・発信していくコミュニティです。 

nestについて詳しくはこちら

当社はサステナビリティ経営を推進する上で、多様なステークホルダーとの対話を重視しています。Z世代も重要なステークホルダーの一つと位置付けており、nestメンバーを本社(諏訪市)や富士見事業所(富士見町)にお招きし、2日間にわたって企業の歴史や最新のソリューションに直接触れて頂きながら、さまざまな職場の従業員との対話を行いました。
テーマは企業イメージ、求める未来像、ダイバーシティなど多岐にわたりましたが、いずれもZ世代らしい新鮮な視点で、かつ鋭く本質を突くコメントも積極的に上がり、双方ともに気づきに繋がる価値ある意見交換が出来ました。
こうした対話が、将来の企業のあり方や価値創出に良い影響を及ぼす事を目指すと共に、将来を担うZ世代のメンバーにも多少なりとも影響を与える価値のある機会であったことを願っています。

当社は従来のステークホルダーの考え方にとらわれず、多様な職種、立場の方々と積極的に対話・連携する事で、持続可能な社会のために価値提供を続けられる企業を目指します。

 エプソンでは創業の志や歴史を紹介する記念館、また最先端の技術に触れて頂けるソリューションセンターなどの見学施設
 を用意しています。
 こうした施設は学びの場として教育活動に貢献するだけでなく、新たな繋がりや価値を創出するためのエンゲージメント
 の場としても活用されています。

エプソンの見学施設の詳細はこちら

国際コンソーシアムとの連携

ー 社会課題解決につながる持続的な社会価値の共創 ー

CSRヨーロッパ

欧州におけるサステナビリティ活動に参画

CSRヨーロッパは、欧州委員会(European Commission:EC)のルールづくりに対する提言を行う団体で、企業や自治体、NGOなどのCSR活動を支援する、欧州有数のビジネスネットワークです。Epson Europe B.V.は、2017年9月にCSRヨーロッパに参加しました。以後、Epson Europe B.V.は、業界でのネットワーク構築およびサステナビリティに関するルールづくりに参加し、持続可能な社会の実現と企業の永続的な発展の両立に役立てています。